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レビュー
5
2019-08-05
- 結局、アメリカの猿真似をしてはいけない。
- この本は、アメリカが１９２９年の大恐慌の教訓に作った「グラス・スティーガル法」という銀行と証券の垣根を作った法律をアメリカが金融自由化の名の下に、「投資銀行構想」という意味のわからない構想の下、アメリカが自ら、銀行と証券の垣根を破った影響を受けた１９８８年の日本の大蔵省の銀行局と証券局の対立を書いたものです。
アメリカが当時、銀行と証券の垣根を破ったせいで、日本の大蔵省（現：財務省と金融庁）も銀行と証券の垣根を破らないといけないという風潮が起こり、結果、大蔵省の中で、銀行局と証券局が対立している様を書いていますね。
しかし、２００８年に、アメリカで、リーマンブラザーズの破たんによるリーマンショックが起こり、アメリカでは、銀行と証券の垣根の法律であった「グラス・スティーガル法」を廃止した事の反省が起こり、再び、オバマ政権の２０１０年に現代版の「グラス・スティーガル法」である「ドッド＝フランク・ウォール街改革・消費者保護法」が作られ、提唱者の一人の元FRBの議長の名前から「ボルカールール」という規制の下、再び、銀行と証券の垣根が作られた。
さらに、欧米で、バーゼル規制がパート１，２．３と作られ、金融機関の破たんが世界恐慌にならないように、金融機関の規制を強める方向がなされている。
以上の事を本の中身の１９８８年と現在の２０１９年の現在の流れを考えると、これは、結果論ではなく、普通に考えて、銀行という担保をとって、堅実に金を貸す機関と、証券という大きな元本割れもする可能性の高い高リスクな商品を扱う二つの全く違う業界の垣根をなくす事自体が、大きな問題であり、その事をアメリカの猿真似をして、当時の大蔵省の人間が考えていなかった事が大きな問題であると思われる。
特に、銀行なのか、証券会社なのか、よくわからない「投資銀行」という意味のわからない言葉に踊らされて、就職していった人間の愚かさやそれを作った人間の愚かさを日本人としても、人類としても、しっかりと反省しないといけないと思われる。
また、当時の大蔵省の銀行局と証券局の人間が、「投資銀行」の危険性を全く、検討せず、アメリカの影響を受けて、無意味に、戦っている事自体が、金融の本質を全く、理解していない証拠だと思われた。
これらの事から、「投資銀行」などの新しい言葉が出てきたら、注意しないといけない事が教訓であると思われる。
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